本文へスキップ

自分の人生を自分でプロデュースし、真の豊かさへ

お一人さま経営者のためのコミュニティ&気づきの場


アイカム立志創世塾(幸づとめ)






自分のやりたいことを仕事にできれば、毎日が充実することは言うまでもありませんが、
本当にやりたいことは、意外とわからなかったするものです。
なぜなら、小さい頃に夢を持っていた人も、現実を知っていくことによって、
どんどん制限をつけてしまい、 選択の可能性を狭めていくからです。

まずは、本当にやりたいことを自分で認識し、
それを仕事を通して実現するという意識をもつことが大事です。

そしてそれは、私利私欲ではなく、必ず誰かのためになっているはずです。
それでこそ、あなたの社会的存在意義が見えてくるはずです。
社会的存在意義のない人は一人もいません。
ただ、それに気がついていない人は多くいます。

企業も個人も、人と社会に貢献するために存在しています。
自分の人生で何をなすのか、あなたのやるべきことが明確になっていれば、
どんな問題が起こっても、乗り越えられるエネルギーとなります。
ただ、これらを実践することは実はそう簡単なことではありません。


しかし、アイカム立志創世塾では、
長年の人材育成の経験と、心理学・脳科学や記憶術等を応用し、
しっかりと自分と向き合って、強い思い(パッション)を持ち、
やるべきこと(ミッション)に向かって、 力強く前へ進み、
真の豊かさを感じられるようになります。

どうすれば、それができるか?



それは成功法則をマネするのではなく、
それらをもとにした自分の成功の方程式をたてることです。

自分の人生を自分で企画し、デザインし、
そして自分の成功の方程式をたて、それにもとづいて推進していく。

これらができるようになるために、
知識だけでなく、マインドを醸成し、実践力を身に着けられる塾。
それが、「アイカム立志創世塾」です。

なぜ、アイカム立志創世塾?



日本は、世界の中でも何か特別な感覚がある国であることは、日本に住む人として実感があると思います。
世界地図で見ると本当に小さな国ながら、経済大国であるだけでなく、世界最古の国であるとされています。

つづきを開く



アイカム立志創世塾は、独立起業の仕方や、お金の稼ぎ方を学ぶ単なるビジネス塾ではありません。

つづきを開く



「実践心理学」と呼ばれるアドラー心理学ですら、自分にとってどう実践すればよいかはその個人にゆだねられています。
わかったではなく、できるでもなく、実際 結果・成果につなげるためには実践的な鍛錬が必要です。

つづきを開く



一般的にビジネス塾は、数十万円かかることが多いです。 アイカム立志創世塾はそうではありません。

つづきを開く



まず、宗教的な信奉を強いることはありません。

つづきを開く



アイカム立志創世塾の対象

hoko

今の仕事のままではなく、転職・起業を考えていたり、将来のキャリアをしっかりデザインしたい人をはじめ、
すでに事業を立ち上げていたり、企業・事業者の代表や事業の責任のある立場の方で、ますます繁栄をさせていきたい方まで、現状にとどまらない向上心のある人は最適です。

また、今のままではダメだと思いながらも、先が見えずもやもやしていたり、事業や仕事が思い通りにいかず、
壁にぶちあたっている人など、現状を打破し、ブレイクスルーしたい人も、それらが実現できます。

いずれにおいても、今、動こうと思う気持ちをお持ちであれば、成果は必ずでます。

年齢は、第1,2,3期生は20代後半から60代まで参加されていますが、その大半は30代後半から50代前半です。
どの年代でも成果はでますが、効果的で即実践に移せ、ブレイクスルーできやすいのは、
塾で”社会還元フェーズ”と定義している 30代後半から50才前後です。

第1,2期生が考える「入塾を勧めたい人」は、こちらをご覧ください。


アイカム立志創世塾の成果

この塾ではどんな成果が得られるのか。

それらは、他にはないとても大きな成果となりますので、提供側である私どもが言うと、
本当か?とウソ臭くなってしまいますので、実際の塾生の声をそのままお聞きください。
第1期生、第2期生の声は、こちらをご覧ください。



また、個別ご相談もお受けいたします。
当社へお越しいただけば、第1期、第2期の修了論文集をご覧いただけますので、
ぜひお越しください(ご来社の際は、事前にご連絡くださいませ)。





アイカム立志創世塾 概要

アイカム立志創世塾の内容や実施概要については、こちらのページをご覧ください。



アイカム立志創世塾 ご参加申込

お申込みは、こちらのページからお願いします。

お問い合わせは、アイカム・シンカ コンサルティング事務局へ 、こちらのフォームまたはメールにてご連絡ください。